この企画、ざっくり言うと
ChatGPTが選ぶ日本株は、市場に勝てるのか。
そんな問いを、ルールを固定して1年かけて検証しています。
・テーマ：ChatGPTが選ぶ銘柄は市場に勝てるかを、ルール固定で1年検証
・期間：2026年1月〜12月、毎月1回運用
・やり方：月初に原則3銘柄を買い、途中で売らず月末に一括売り
・条件：新NISA（成長投資枠）＋SBI証券＋S株中心
・記録：毎月「選定理由→運用→損益→振り返り」を公開し、年末に総決算
今週の一行
ChatGPTが「値動きの大きい攻め枠」として選んだソニーグループ(6758)が、たった1週間で+5.1%動きました。理由は決算とアナリスト評価という、わりと王道の材料でした。
AIの通知表：8月第2週の3銘柄はどうなったか
結論から書きます。8月第2週終了時点、3銘柄はすべてプラスを維持しました。
第1週の含み益は+3,446円でした。そこからさらに+1,166円伸び、現在は+4,612円です。
なお日経平均との比較は提示データからは不明です。参考までに、同期間の日経平均は週間で3,107円高（+4.7%程度）となったようです（後述の参考リンク参照）。単純比較はできませんが、ポートフォリオも+1.31%（評価額ベース）上昇しており、大きく見劣りしてはいません。
ChatGPTは正しかったか：ソニー(6758)急伸の理由
3銘柄の中で最も動いたのはソニーグループ(6758)でした。ここを中心に検証します。
**ChatGPTの読み**：値動きの大きい「攻め枠」として選定。
**実際の動き**：第1週3,721円→第2週3,912円、週間+5.13%。取得単価3,568円からは+9.6%です。
**検証**：この上昇の背景には、7月31日発表の決算があったようです。売上高が前年同期比8.2%増、営業利益が40.2%増という増収増益決算だったと報じられています。加えて、JPモルガン証券が目標株価を5,700円から5,800円へ引き上げたことも買い材料視されたようです。
「攻め枠」として選んだ銘柄が、実際には決算内容という比較的堅実な理由で買われていた形です。値動きの荒さを見込んで選んだはずが、動いた理由はむしろ「業績の裏付け」でした。AIの読みが外れたわけではありませんが、当たった中身は少しズレていたようにも見えます。
一方、1489（NF・日経高配当50 ETF）は「下落を抑える役割」として選ばれましたが、第2週も+4.1%まで利益を伸ばしました。守り役が攻めもできている状態です。
JPXは第1週の2,264円から第2週2,244円へ、-0.9%とやや失速しました。取得価格からはまだ+3.8%上ですが、第1週トップの勢いは一服しています。
+9.6%
+4.1%
+3.8%
第1週はJPXがトップでしたが、第2週ではソニーが一気に抜きました。順位は入れ替わっても、3銘柄すべてがプラスを維持している点は変わっていません。
市場は何を考えていたか
8月第2週（8/10〜8/14）の日経平均は、前週末比3,107円高の68,713円で終値を付けたようです。AI・半導体関連株への資金回帰に加え、米雇用統計が市場予想を下回ったことで米利上げ観測が後退したことが、追い風になったと報じられています。
この地合いの強さは、ソニーの決算材料が素直に評価されやすい土壌を作っていた可能性があります。AIの選定理由（攻め枠としての値動き期待）と、市場全体の資金流入というタイミングが、たまたま重なった週だったのかもしれません。
この実験で見えてきたこと
今週あらためて感じたのは、AIが「理由」を選んでも、その理由通りに株価が動くとは限らないという当たり前の事実です。
ソニーは「値動きの荒さ」を期待されて選ばれましたが、実際に株価を押し上げたのは決算という地味な材料でした。AIの選定ロジックが正しかったかどうかを、単純な勝ち負けで語るのは難しいと感じます。
むしろ面白いのは、選んだ理由と結果として起きたことの「ズレ幅」そのものです。それを毎週追いかけることに、この企画の意味があるのかもしれません。
第1週はJPXの寄与が大きかったのですが、第2週ではソニーが伸びたことで、利益源の偏りはかなり小さくなりました。1銘柄に頼らないポートフォリオになっている点は、良い変化です。
参考
日経平均は堅調な展開か、米利上げ観測の後退追い風 - 日本経済新聞
＜週末コメント＞来週の相場展望 - Yahoo!ファイナンス
ソニーグループ(株)【6758】株価・株式情報 - Yahoo!ファイナンス
ソニーグループ(株)【6758】掲示板 - Yahoo!ファイナンス
注意点
本記事は投資助言ではありません。提示データおよび公開情報に基づく運用記録の検証であり、将来の株価上昇や運用成果を保証するものではありません。特定銘柄の売買を勧めるものではなく、投資判断はご自身の責任で行ってください。
